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edit発達障がいについて

発達障がい(知的発達障がい)について(2016年1月現在)

1.発達障がいは、脳の機能障害です。このことはアメリカ合衆国のアメリカ精神医学会(APA)のDSM-5(精神障害の診断と統計マニュアル)に記載されています。また政府広報オンラインの「発達障害って、なんだろう?」(http://www.gov-online.go.jp/featured/201104/contents/rikai.html)にも「発達障害は、脳機能の発達が関係する生まれつきの障害です。」と掲載されています。

2.発達障がいのお子さまの共通点は、右脳が発達していてとても敏感なことがあげられます。程度にもよりますが、周りの人、特にご両親やご兄弟の感情やストレス、食物や環境のアレルギー物質に過剰反応をおこしてしまうことがあります。過剰反応が外部に向かうと奇声や道路に飛び出すなどの行動につながる場合もあります。またお子様の個性によっては反応が内にこもって周りを遮断してしまうこともあります。

3.ダウン症に代表される染色体異常のお子様には一定の割合で自閉症や学習障がいなどが現れるケースもあります。ダウン症のお子様は一般的に成長がおそい、体が弱い、風邪を引きやすいという日常の問題も抱えています。

4.エジソンアインシュタインスクール協会では、ご家庭の食事を中心とした体質改善や、生活環境を改善することでお子様のストレスを軽減をする方法や、左脳を訓練するための特別な指導を行います。またあわせて適切な学習訓練についても指導をいたします。もともと敏感でひらめきが豊かな右脳を持つお子様は、ご家庭の教育次第ではエジソンやアインシュタインのような天才になる可能性も秘めていると当協会の鈴木昭平は提言しています。

5.エジソン・アインシュタインスクール協会が定義する「発達障がい」とは知的機能の発達に明らかな遅れがあり、適応行動の困難性を伴う状態を言います。明らかに平均以下の知的機能で、知能検査で70以下の知能指数であること。同時にコミュニケーション、自己管理、身辺自立、社会的スキル、学習能力に遅れがある状態。具体的な診断名としては、自閉症スペクトラム、広汎性発達障がい(自閉症、高機能自閉症、アスペルガー障がい)、軽度発達障がい(学習障害、注意欠陥/多動性障がい、高機能自閉症)、ダウン症、脳性まひ、精神遅滞など。

発達障がいの子どもは増えている?

2012年12月に文部科学省の調査により、全国の公立小中学校の通常学級に在籍する児童生徒のうち、人とコミュニケーションがうまく取れないなどの発達障がいの可能性のある小中学生が6.5%に上ることが発表されました。推計で約60万人に上り、40人学級で1クラスにつき2、3人の割合になります。

前回の2002年の調査とは調査方法が異なるため単純比較できませんが、発達障がいの可能性がある児童生徒の割合は前回の調査より0.2ポイント増えたとのことです。男子は全体の9.3%、女子は3.6%と報告されています。

広汎性発達障がい、自閉症スペクトラム障がい、自閉症、ADHD、学習障害などの発達障がいの発症率は近年増え続けていると言われていますが、今回の調査においてはその傾向があることがデータで裏付けられたことになります。

アメリカ小児科学会では2004年の発表で、全米の自閉症の発症率は166人に1人。2008年では、150人に1人、男子に限定すると94人に1人とのことです。

2011年にはアメリカ疾病管理予防センターから110人に1人、2012年には自閉症の子どもの数が過去2年間で23%増加しており、その割合は88人に1人との推定を発表しており、全世界的に発達障がいの子どもが増え続けているということになります。

また、2005年の厚生労働省の「軽度発達障害児に対する気づきと支援のマニュアル」に興味深い内容が記載されています。いわゆる軽度発達障害を学習障害(LD)、注意欠陥/多動性障害(ADHD)、高機能広汎性発達障害(HFPDD)、軽度精神遅滞(MR)と定義し、5歳児健診を基盤として発生頻度を調査したところ、その結果、鳥取県の5歳児健診(1015名)では、軽度発達障害児の出現頻度は9.3%であった。栃木県の5歳児健診(1056名)でも8.2%という出現頻度であった。また、こうした児の半数以上が、3歳児健診では何ら発達上の問題を指摘されていなかった、とのことです。この発表によると、3歳児検診では発達上の問題を指摘されなかったにもかかわらず、5歳児検診では指摘されている点において、発症においては何らかの環境要因の可能性があると推察されるのではないでしょうか。

現在、発達障がいの診断基準としてアメリカ精神医学会の診断・統計マニュアル第4版(DSM‐Ⅳ‐TR)が用いられており、あたかも「精神疾患であり、心理的な障がい」のように扱われていますが、実際には「脳の機能障がい、神経の障がい」であることがわかってきています。

かつては、親の養育態度などの原因であると言われたこともありましたが、現在ではそれらは否定されています。親のしつけや本人のわがままが原因ではないのです。

参照

文部科学省:「通常の学級に在籍する発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果について」

厚生労働省:「軽度発達障害児に対する気づきと支援のマニュアル」

青春出版社:大森隆史監修 発達障害の子どもが変わる食事

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